01グリーンITIT機器やシステムの環境負荷を低減する取り組み。省エネハードウェアの採用、データセンターの電力効率化、e-waste削減、再生可能エネルギーの利用などが含まれる。 02カーボンフットプリント(デジタル)デジタルサービスの利用に伴うCO2排出量。データセンターの電力消費、ネットワーク通信、端末製造・廃棄の全ライフサイクルでの環境負荷を定量化する。AI普及で関心が高まっている。 03ESGデータ基盤企業のESG(環境・社会・ガバナンス)関連データを収集・管理・分析・開示するためのデータ基盤。投資家や規制当局からのESG情報開示要求の高まりに対応するために重要性が増大。 04サステナブルWeb設計Webサイトやアプリの設計・開発においてCO2排出を最小化する設計アプローチ。軽量なコード、最適化された画像、効率的なホスティングなどで、デジタルサービスの環境負荷を低減する。 05省エネデータセンター再生可能エネルギーの利用、冷却効率の向上、廃熱利用などにより環境負荷を低減したデータセンター。AI需要の急増でデータセンターの電力消費が増大しており、省エネ化が急務。 06液浸冷却サーバーを冷却液に直接浸漬して冷却する技術。従来の空冷に比べてエネルギー効率が大幅に向上する。高発熱のAI/GPUサーバーの増加に伴い、採用が拡大している。 07PUE(電力使用効率)データセンターのエネルギー効率を示す指標。IT機器の消費電力に対する施設全体の消費電力の比率。1.0に近いほど効率的。理想値は1.0で、先進的な施設では1.1〜1.2を達成。 08再生可能エネルギー×IT太陽光、風力、水力などの再生可能エネルギーをIT設備の電力源として活用すること。Google、Apple、Microsoftなどの大手テック企業が再エネ100%を目標に掲げている。 09GHGプロトコル温室効果ガスの排出量を算定・報告するための国際標準。企業のCO2排出をScope 1(直接排出)、Scope 2(間接排出・電力)、Scope 3(サプライチェーン)に分類して算定する。 10Scope 1 / 2 / 3Scope 1は自社の直接排出、Scope 2は購入電力による間接排出、Scope 3はサプライチェーン全体での排出。特にScope 3は排出量全体の大部分を占めるが、算定が最も困難。 11カーボンクレジット温室効果ガスの削減・吸収プロジェクトから生まれる排出権。削減しきれない排出量を相殺(オフセット)するために購入・取引される。ブロックチェーンでの透明性確保も進む。 12サステナビリティ報告(CSRD)EUの企業サステナビリティ報告指令。大企業にESG情報の詳細な開示を義務付ける。日本企業もEUでの事業展開がある場合は対応が必要。デジタル技術によるデータ収集・報告が不可欠。 13ISSB / SSBJ(サステナビリティ開示基準)ISSBは国際的なサステナビリティ開示基準、SSBJは日本版の基準設定主体。財務情報と非財務情報の統合報告を推進し、投資家向けのESG情報開示の標準化を図る。 14TCFD / TNFDTCFDは気候関連財務情報開示タスクフォース、TNFDは自然関連財務情報開示タスクフォース。企業に気候変動・自然資本に関するリスクと機会の開示を求める国際的枠組み。 15サプライチェーン可視化サプライチェーン全体(原材料調達から最終消費まで)の状況をデジタル技術で可視化すること。CO2排出量、人権リスク、品質トレーサビリティなどの把握に活用される。ブロックチェーンやIoTが技術基盤。 16サーキュラーエコノミー(循環経済)資源を「使い捨て」にせず、修理・再利用・リサイクルで循環させる経済モデル。デジタル技術で製品のライフサイクルを追跡し、最適なリサイクル・リユースを実現する。従来の線形経済からの転換。 17デジタルプロダクトパスポート(DPP)製品の原材料、製造過程、環境負荷、リサイクル情報などをデジタルで記録した電子パスポート。EUが規制として導入を進めており、サーキュラーエコノミーの実現に貢献する。バッテリーが先行。 18エネルギーマネジメントシステム建物や工場のエネルギー使用を監視・制御・最適化するシステム。IoTセンサーとAIで電力消費をリアルタイムに可視化し、省エネを自動化する。ISO 50001が国際規格。 19スマートメーター電力の使用量をデジタルで計測・通信する次世代電力メーター。30分ごとの電力使用量を自動送信し、きめ細かなエネルギー管理を可能にする。日本では2024年度末までに全世帯への設置を目指す。 20VPP(仮想発電所)IoTやAIで複数の分散電源(太陽光、蓄電池、EV等)を統合制御し、あたかも一つの発電所のように機能させる仕組み。再生可能エネルギーの効率的な活用と電力需給の安定化に貢献する。 21マイクログリッド小規模な地域内で電力の発電・蓄電・消費を完結させるローカルな電力網。再生可能エネルギーと蓄電池を組み合わせ、災害時にも独立して電力供給が可能。レジリエンス向上に寄与。 22AIの電力消費問題大規模なAIモデルの学習・推論に大量の電力が消費される問題。ChatGPTの1回の問い合わせはGoogle検索の約10倍の電力を消費するとの試算も。AI普及と環境負荷のバランスが課題。 23グリーンソフトウェアソフトウェアの開発・運用におけるCO2排出量を最小化する取り組み。効率的なアルゴリズム設計、不要な処理の削減、クリーンエネルギーの利用時間帯へのワークロードシフトなどが含まれる。 24電子廃棄物(E-waste)使用済みのIT機器や電子製品の廃棄物。有害物質を含むため適切な処理が必要。世界で年間5,000万トン以上が発生し、大半が適切にリサイクルされていない。都市鉱山としての価値もある。 25Right to Repair消費者が購入した製品を自ら修理する権利。EU、米国で法制化が進む。メーカーに修理マニュアルや部品の提供を義務付け、製品寿命の延長とe-waste削減を目指す。Apple等も対応を開始。 26GXリーグ経済産業省が設立した、GX(グリーントランスフォーメーション)に取り組む企業群の連携組織。カーボンニュートラルに向けた自主的な排出量取引や技術開発を推進する。 27カーボンニュートラルくわしい解説CO2などの温室効果ガスの排出量と吸収量を実質ゼロにすること。2050年カーボンニュートラルの実現が世界的な目標。デジタル技術は排出量の計測・可視化・削減の手段として重要な役割を担う。 28SX(サステナビリティ・トランスフォーメーション)事業活動全体をサステナビリティの観点から変革すること。DXが「デジタル」による変革なのに対し、SXは「持続可能性」を軸とした変革。長期的な企業価値創造と社会課題解決の両立を目指す。 29グリーンボンド環境プロジェクトの資金調達を目的とした債券。再生可能エネルギー、省エネ、クリーン交通などのグリーンプロジェクトに使途が限定される。ESG投資の代表的な金融商品。 30ネイチャーポジティブ生物多様性の損失を止め、回復させることを目指す概念。TNFD(自然関連財務情報開示)と連動し、企業活動が自然環境に与える影響のデジタルな計測・管理が求められている。
最終更新:2026年11月1日
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