クラウド・インフラ — 01 / 30
インターネット経由で、サーバーやソフトウェアを多くの利用者で共有して使うクラウドサービスです。Amazon(AWS)、Microsoft(Azure)、Google(Google Cloud)などが代表です。
クラウドは、借りる範囲によって3つに分けて説明されることがあります。サーバーなどの土台だけを借りるIaaS(イアース)、アプリを動かす環境まで借りるPaaS(パース)、完成したソフトをそのまま使うSaaS(サース)です。中小企業が日常的に使うのは、ほとんどがSaaSです。
パブリッククラウドでは、建物や機械の管理はクラウド会社が、アカウントや設定、データの扱いは使う側が責任を持つ、という役割分担が基本になっています。これを「責任共有」と呼ぶことがあります。クラウド会社が守ってくれない部分を知っておくことが大切です。
パブリッククラウドの反対の考え方として、自社専用の環境を用意するプライベートクラウドや、社内にサーバーを置くオンプレミスがあります。最近は、すべてをどちらかにそろえるのではなく、業務ごとに使い分ける会社が増えています。
中小企業では、パブリッククラウドを直接使うより、その上で動くサービス(Microsoft 365、Google Workspace、クラウド会計など)を使う形が多いです。自社でサーバーを買わずに済み、使った分や人数分だけ費用を払えます。
従業員20人ほどの工務店が、図面や現場写真を社内のパソコンではなくクラウドのファイル保管サービスに置き、現場からもスマホやタブレットで見られるようにする、といった使い方ができます。共有範囲を案件ごとに分ける設定にしておきます。
数店舗を持つ雑貨店が、各店舗の売上や在庫をクラウドのレジや在庫管理サービスで管理し、本部から全店の状況を見られるようにする、という例が考えられます。店舗にサーバーを置く必要がなく、機器の故障時の不安も減らせます。
家族経営の旅館が、予約管理や顧客台帳をクラウドのサービスに移し、オーナーが外出先からでも予約状況を確認できるようにする、といった使い方ができます。管理者アカウントには多要素認証を設定しておきます。
※ 特定の企業の事例ではなく、よくある場面をもとにした想定例です。
大手クラウドは専門のチームが守っています。事故の多くは、パスワードの使い回しや共有設定のミスなど、使う側の設定が原因です。
使い方によっては、月額費用が積み重なって割高になることもあります。利用人数や容量を定期的に見直します。
サービスによっては、データを置く国や地域を選べるものがあります。取引先との契約や業界のルールで保管場所に条件がある場合は、事前に確認が必要です。個人情報を扱う場合は、個人情報保護委員会の資料なども参考にしてください。
多くのサービスでは、終了の前に一定の告知期間が設けられますが、データを自分で取り出す必要があります。日ごろから、データを書き出せる形式や手順を確認し、大事なデータは別の場所にもバックアップを取っておくと安心です。
まず、今の社内サーバーに何が入っていて、誰が何に使っているかを一覧にします。そのうえで、メールやファイル共有など移しやすいものから順に移すのが一般的です。古いソフトでクラウドに対応していないものがないかも確認してください。
「クラウドは“借りる”仕組みです。安全に使えるかどうかは、パスワードと共有設定でほぼ決まります」