#SaaS・ビジネスツール
作成:中小企業診断士の研究会PIT

プロジェクト管理ツールとは

仕事を「タスク(やること)」に分けて、担当者・期限・進み具合を一覧で管理するためのツールです。誰が何をいつまでにやるかがチーム全員から見えるため、抜け漏れや「聞いていない」を防げます。

プロジェクト管理ツールのしくみと基本

プロジェクト管理ツールの基本は、仕事を小さなタスクに分けて、1つずつに担当者・期限・状態(未着手・作業中・完了など)をつけることです。タスクにはコメントやファイルを添付でき、その仕事に関するやり取りを1か所にまとめられます。

表示のしかたにはいくつか種類があります。カードを「未着手」「作業中」「完了」の列に並べて動かすカンバン方式、横長の帯で日程を表すガントチャート、カレンダー表示などです。仕事の性質やメンバーの好みに合わせて切り替えられるツールが多くあります。

多くはクラウドで提供される月額制のサービスで、ブラウザやスマホアプリから使えます。人数や機能によって料金や使える範囲が変わるため、何人で使うか、社外の人も参加させるかを先に決めておくと選びやすくなります。

プロジェクト管理ツールのイメージ

タスク スケジュール リソース 進捗 報告 プロジェクト 管理

中小企業では、どう関わってくるか

中小企業では、新商品の立ち上げ、イベントの準備、ホームページの作り直し、補助金の申請準備など、複数の人が関わり期限のある仕事で使われます。Backlog、Asana、Trelloなどが代表例で、ホワイトボードや表計算ソフトでの管理から移る会社が多いです。

プロジェクト管理ツールの業種別の具体例

製造業の例

従業員30人の食品加工会社が、新商品の発売に向けて、試作・パッケージ作成・取引先への案内などのタスクを一覧にし、部署をまたいで進み具合を共有する、といった使い方が考えられます。

サービス業の例

地域のイベント運営会社が、催しごとにプロジェクトを作り、会場手配や備品の準備、出演者との連絡をタスクとして管理する、といった使い方が考えられます。担当者が休んでも状況を引き継ぎやすくなります。

士業・事務所の例

中小企業診断士の事務所が、補助金の申請支援の案件ごとに、ヒアリング・計画書の作成・必要書類の回収といった工程と締め切りを管理する、といった使い方が考えられます。

※ 特定の企業の事例ではなく、よくある場面をもとにした想定例です。

プロジェクト管理ツールを押さえるメリットと注意点

知っておく・取り組むメリット

  • 誰が何をいつまでにやるかが一目でわかり、抜け漏れを防ぎやすくなります。
  • 進み具合の確認のための会議や電話を減らし、作業の時間を確保できます。
  • 担当者が変わっても、経緯や資料が残っているため引き継ぎが楽になります。

気をつけたいこと

  • 更新されなくなると古い情報が残り、かえって判断を誤る原因になります。
  • タスクを細かく分けすぎると管理の手間が増えるため、ほどよい粒度で始めます。
  • 機能が多いツールは慣れるまで時間がかかるため、最初は必要な機能だけを使います。

プロジェクト管理ツールのよくある誤解

誤解:IT企業やシステム開発のためのもの

期限があり、複数の人が関わる仕事なら業種を問わず使えます。工事、行事の準備、社内の改善活動などにも向いています。

誤解:ツールを入れれば仕事が予定どおり進む

ツールは状況を見えるようにする道具です。タスクの分け方や進み具合の更新を誰がするかを決めないと、すぐに古い情報だらけになります。

プロジェクト管理ツールについてよくある質問

表計算ソフトでの管理と何が違いますか?

表計算ソフトでも管理はできますが、プロジェクト管理ツールは期限の通知、コメントのやり取り、表示の切り替えなどが最初から用意されています。関わる人が増えたり、同時に進む仕事が増えたりしたときに差が出やすいです。

何人くらいから使う意味がありますか?

2〜3人でも、期限のある仕事を複数かかえているなら役立ちます。人数よりも、同時に進む仕事の数や、関わる人が社内外に分かれているかどうかで判断するとよいでしょう。

社外の協力会社とも使えますか?

多くのツールでは、社外の人をゲストとして招待できます。ただし、見せてよい情報の範囲を決め、取引が終わったら招待を外すなど、共有の管理をきちんと行うことが大切です。

社内や支援先に説明するときは

「やることと担当と期限を、みんなが見える1か所に集めましょう。進み具合の確認の時間が短くなります」

最初にやること・確認すること

  • 今進んでいる仕事を1つ選び、やることを細かく書き出す
  • それぞれに担当者と期限を1つずつ決める
  • 週1回など、進み具合を更新・確認するタイミングを決める
最終更新:2026年11月1日