#SaaS・ビジネスツール
作成:中小企業診断士の研究会PIT

ビジネスチャットとは

社内やチームでのやりとりを、メールではなくチャット形式で行うためのツールです。話題ごとにグループ(チャンネル)を分けたり、ファイルを共有したりでき、スマホからも使えます。

ビジネスチャットのしくみと基本

代表的なサービスには、Slack、Microsoft Teams、Chatwork、LINE WORKSなどがあります。社内の連絡だけでなく、取引先や協力会社と共通のグループを作ってやりとりできるものもあり、メールに代わる連絡手段として使われています。

メールとの大きな違いは、話題ごとにやりとりがまとまることです。案件や現場ごとにグループを作れば、過去の経緯を一つの画面で追えるため、途中から関わった人も状況をつかみやすくなります。

多くのサービスには、既読の確認、タスクの登録、ファイルの共有、通話などの機能があります。また、ほかのツールと連携して、受注や問い合わせがあったときにチャットへ自動で通知させる使い方もできます。

業務用のサービスでは、管理者がアカウントの追加や停止、ログの確認などを行えます。誰がどのグループに入っているかを会社として管理できる点が、個人向けのメッセージアプリとの違いです。

ビジネスチャットのイメージ

チャンネル DM ファイル共有 検索 連携 ビジネスチャ ット

中小企業では、どう関わってくるか

「お世話になっております」から始まるメールのやりとりが、短いメッセージで済むようになります。現場と事務所、外出中の社員との連絡が速くなり、過去のやりとりもあとから検索できます。

ビジネスチャットの業種別の具体例

建設業の例

従業員25人の設備工事会社が、現場ごとにグループを作り、職人が写真付きで作業の報告をするといった使い方ができます。事務所の担当者は電話で確認する回数が減り、元請けへの報告もすぐにまとめられます。

飲食業の例

3店舗を営む飲食店が、店長同士のグループで売り切れ情報や食材の融通を相談するという例が考えられます。営業中でも短いメッセージで連絡でき、本部からの周知も一度で全店に届きます。

士業・事務所の例

社会保険労務士事務所が、顧問先とのやりとりをメールからチャットに切り替え、顧問先ごとのグループで質問を受けるといった使い方ができます。過去の相談内容をすぐに探せるため、担当者が変わっても対応しやすくなります。

※ 特定の企業の事例ではなく、よくある場面をもとにした想定例です。

ビジネスチャットを押さえるメリットと注意点

知っておく・取り組むメリット

  • あいさつや定型文を省いて用件だけを伝えられ、連絡のスピードが上がります。
  • やりとりが話題ごとに残るため、言った言わないのトラブルを減らせます。
  • スマホからも使えるため、現場や外出先の社員と事務所の連絡がしやすくなります。

気をつけたいこと

  • 勤務時間外の連絡が増えると社員の負担になるため、送る時間のルールを決めます。
  • グループが増えすぎると大事な連絡が埋もれるため、作り方の決まりが必要です。
  • 取引先を招く場合は、社内向けの情報を見せないよう参加範囲に注意します。

ビジネスチャットのよくある誤解

誤解:個人用のメッセージアプリで代わりになる

個人のアカウントだと、退職したときにやりとりやファイルが会社に残りません。業務用のツールなら、会社でアカウントを管理できます。

誤解:入れればコミュニケーションがよくなる

ルールがないと、通知が多すぎて疲れることもあります。使い方の約束を決めることが大切です。

ビジネスチャットについてよくある質問

メールはもう使わなくてよいのですか?

社外の正式な連絡や、記録として残す契約関係のやりとりにはメールが向いています。社内や親しい取引先との日常の連絡はチャット、というように使い分けるのが一般的です。

年配の社員でも使いこなせますか?

スマホのメッセージアプリを使っている人なら、基本の操作はすぐに慣れることが多いです。最初は全員が入る連絡用のグループ一つから始め、少しずつ使い方を広げるのがおすすめです。

無料版と有料版の違いは何ですか?

サービスによって異なりますが、無料版では過去のメッセージの保存期間、使える容量、管理機能などに制限がある場合が多いです。業務で使うなら、データの保存と管理の機能を確認してから選んでください。

社内や支援先に説明するときは

「メールより速く、記録も残る。会社として管理できる連絡手段にしておくと安心です」

最初にやること・確認すること

  • 業務の連絡に個人のメッセージアプリを使っていないか確認する
  • チャンネルの分け方と、返信の期待値(いつまでに返すか)を決める
  • 退職者のアカウント停止の手順を決める
最終更新:2026年11月1日