サイバーセキュリティ — 06 / 30
パソコンやサーバー(エンドポイント)の動きを見張り、怪しい動きを見つけて対応するためのセキュリティ製品です。ウイルスを入口で止めるだけでなく、入られた後の被害を広げないことを重視します。
EDRは、パソコンやサーバーに小さなソフトを入れて、どのプログラムが動いたか、どのファイルが変更されたか、どこと通信したかといった動きを記録し続けます。その記録から怪しい動きを見つけると、警告を出したり、その端末をネットワークから切り離したりします。
EDRの名前のとおり、役割は「見つける(Detection)」と「対応する(Response)」の2つです。見つけた後に、攻撃がいつ・どこから入り、どこまで広がったかを記録からたどれるため、被害の範囲を調べたり、同じ手口を防いだりするのに役立ちます。
EDRの警告を24時間見張り、対応までしてくれる外部サービスは、MDR(マネージド検知・対応)と呼ばれます。社内に専門の担当者を置くのが難しい中小企業では、EDRの製品だけを入れるより、こうした監視サービスとセットで検討するほうが現実的なことが多いです。
従来のウイルス対策ソフトは、知られたウイルスを見つけるのが中心でした。EDRは、ランサムウェアのように見たことのない攻撃でも「ファイルを次々に暗号化している」といった動きから気づける点が特徴です。最近は中小企業向けに、監視サービスとセットで提供されるものもあります。
従業員60人ほどの機械メーカーが、取引先からセキュリティ対策の強化を求められたことをきっかけに、事務所のパソコンとサーバーに監視サービス付きのEDRを入れる、といった使い方ができます。夜間の警告にも外部の専門家が対応する体制にします。
顧問先の大事なデータを扱う会計事務所が、職員のパソコンにEDRを入れ、怪しい動きがあればすぐに端末を切り離せるようにする、という例が考えられます。警告が出たときの所長への連絡の流れも決めておきます。
複数の営業所を持つ卸売会社が、各営業所のパソコンにEDRを入れ、本社やIT業者が全拠点の状況をまとめて確認できるようにする、といった使い方ができます。拠点ごとに担当者を置かなくても、状況を把握しやすくなります。
※ 特定の企業の事例ではなく、よくある場面をもとにした想定例です。
警告が出たときに、誰が確認して対応するかを決めておかないと活かせません。監視を外部に任せるサービスもあります。
役割が違います。最近の攻撃は従来の対策をすり抜けることが多く、両方を組み合わせるのが一般的です。
製品によって、ウイルス対策の機能とEDRの機能が一体になっているもの、別々に組み合わせて使うものがあります。今使っているソフトと一緒に使えるか、入れ替える必要があるかは、導入前に販売会社やIT業者に確認してください。
取引先の大事なデータを扱っている、業務が止まると影響が大きい、取引先から対策を求められている、といった会社では検討する価値があります。まずはバックアップや多要素認証、ソフトの更新など基本の対策を整えたうえで、次の段階として考えるとよいでしょう。
警告が出たときに誰がどこまで対応してくれるか、夜間や休日の対応はどうなるか、端末の切り離しを自動で行うか、毎月どんな報告をもらえるかを確認してください。費用だけでなく、対応の体制を比べて選ぶことが大切です。
「入られる前提で、入られたらすぐ気づける仕組みです。警告を誰が見るかもセットで決めましょう」