ネットワーク・通信 — 01 / 30
「第5世代移動通信システム」の略で、スマートフォンなどで使われる携帯電話の通信規格の世代の1つです。4Gと比べて「速い・遅れが少ない・たくさんの機器を同時につなげる」の3つが特徴とされ、日本では2020年に商用サービスが始まりました。
携帯電話の通信は、おおむね10年ごとに世代が変わってきました。音声通話中心の時代から、メール、ネット閲覧、動画視聴へと用途が広がり、5Gではスマートフォンだけでなく、機械やセンサーどうしをつなぐことも大きな目的とされています。
5Gには、大きく分けて「4Gの設備を一部使いながら5Gの電波を使う方式」と「設備をすべて5G用にした方式」があります。後者のほうが5G本来の特徴を出しやすいとされますが、どちらが使われているかは場所や通信会社によって異なり、利用者からは見えにくい部分です。
通信会社が全国で提供する5Gとは別に、企業や自治体が自分の敷地内だけで使う「ローカル5G」という仕組みもあります。総務省の免許が必要で、設備費もかかるため、中小企業が単独で導入するより、通信会社や工業団地などの取り組みに参加する形が現実的です。
5Gの特徴は、使う機器・電波の種類・混み具合によって出方が大きく変わります。カタログに書かれた最大の速さは理論上の値なので、実際に業務で使う場所で試してから判断することが大切です。
中小企業では、外出先で大きな図面や動画をやり取りする、工事現場や店舗の様子をカメラ映像で事務所から確認する、といった場面で恩恵を感じやすい技術です。光回線を引きにくい仮設の現場や催事会場で、ネット接続の手段として使う例もあります。
従業員15人ほどの工務店が、現場で撮った写真や動画を5G対応のスマートフォンからその場で共有し、事務所にいる担当者が工事の進み具合を確認するといった使い方が考えられます。現場に行く回数を減らす工夫の1つになります。
地域の物産を扱う会社が、催事会場で光回線を引けない場合に、5G対応のモバイルルーターを使ってキャッシュレス決済の端末やライブ配信をつなぐといった例が考えられます。会場の電波状況は事前に確認しておきます。
ハウス栽培を行う農業法人が、ハウス内のカメラ映像を離れた場所から確認し、生育の様子や設備の異常に早く気づけるようにするといった使い方ができます。通信エリアと電源の確保が前提になります。
※ 特定の企業の事例ではなく、よくある場面をもとにした想定例です。
5Gの電波が届くエリアや場所は限られ、建物の中や郊外では4Gにつながることも多いです。エリアは各通信会社の公式サイトで確認します。
スマートフォンやモバイルルーターを通じて、すでに小さな会社や個人でも普通に使われています。特別な設備がなくても恩恵を受けられます。
急いで一斉に買い替える必要はありません。端末の更新時期に合わせて5G対応機を選ぶのが一般的です。外出先で大きなデータを扱う社員など、効果が出やすい人から優先すると無駄が少なくなります。
使い方によっては可能ですが、電波の状況や混み具合で速さが変わり、通信量の制限があるプランもあります。複数人が常に使う事務所では、まず試験的に使ってみて、光回線との比較で判断するのが安全です。
仕組みとしては使えますが、免許の手続きや設備の費用がかかるため、単独での導入はハードルが高いのが実情です。通信会社や自治体の実証事業などに参加する形を検討するとよいでしょう。最新の制度は総務省の公式サイトで確認してください。
「5Gは“速くて混みにくい携帯回線”です。まずは今の業務で通信が遅くて困っている場面があるかを洗い出しましょう」