#UI/UX・デザイン
作成:中小企業診断士の研究会PIT

デザイン思考とは

お客さまや利用者の立場に立って本当の困りごとを見つけ、アイデアを形にして試しながら解決策を練り上げていく考え方・進め方です。見た目のデザインのことではなく、商品やサービス、業務の改善にも使える問題解決の方法です。

デザイン思考のしくみと基本

デザイン思考は、一般に「共感(相手を理解する)」「問題定義(本当の課題を決める)」「アイデア創出」「試作(プロトタイプ)」「テスト(試して確かめる)」の5つの段階で説明されます。順番どおりに一度で終わるのではなく、行ったり来たりしながら繰り返すのが特徴です。

出発点の「共感」では、アンケートの数字だけでなく、お客さまの話を直接聞いたり、実際の行動を観察したりします。本人も言葉にしていない不便さや、意外な使い方に気づくことが、新しいアイデアのきっかけになります。

試作は、完成品である必要はありません。紙に書いた画面の案、手作りの見本、説明用のチラシなど、短時間で作れるもので十分です。早い段階で反応を見ることで、大きな手戻りや失敗を防げます。

デザイン思考のイメージ

共感 問題定義 アイデア創出 プロトタイプ テスト

中小企業では、どう関わってくるか

中小企業では、新しい商品やサービスを考えるとき、まず数人のお客さまの話を聞き、簡単な試作品やチラシの案を作って反応を見る、といった形で取り入れられます。いきなり大きく投資するのではなく、小さく試して確かめながら進められるのが特徴です。

デザイン思考の業種別の具体例

食品製造業の例

従業員15人の菓子製造会社が、贈答用の新商品を考える際に、店頭で購入者に贈る相手や場面を聞き取り、パッケージの試作を数種類作って常連客に見てもらうといった進め方が考えられます。

サービス業の例

地域の学習塾が、保護者への面談を通じて送迎や連絡の困りごとを把握し、連絡方法の案を紙で示して意見をもらいながら改善するといった例が考えられます。保護者の反応を見て、合わない案は早めに取り下げます。

介護・福祉の例

訪問介護の事業所が、利用者の家族の話を聞いて情報共有の不便さを見つけ、簡単な連絡ノートの書式を試作して使い心地を確かめるといった使い方が考えられます。数回の手直しを経てから全員に広げます。

※ 特定の企業の事例ではなく、よくある場面をもとにした想定例です。

デザイン思考を押さえるメリットと注意点

知っておく・取り組むメリット

  • お客さまの本当の困りごとに沿った商品やサービスを考えやすくなります。
  • 小さく試してから進めるため、大きな失敗や無駄な投資を避けやすくなります。
  • 立場の違う社員が一緒に取り組むことで、部署をこえた協力が生まれやすくなります。

気をつけたいこと

  • 話を聞く相手が偏ると、一部のお客さまの意見に引っぱられることがあります。
  • 試作と検証を繰り返すため、すぐに答えが出ることを期待すると途中でやめてしまいがちです。
  • アイデアの段階で終わらせず、採算や実行の体制もあわせて検討する必要があります。

デザイン思考のよくある誤解

誤解:デザイナーや芸術的センスのある人のためのもの

特別な才能は必要ありません。お客さまの話をよく聞き、試して直すという手順を踏めば、誰でも取り組めます。

誤解:アイデア会議をすればデザイン思考になる

アイデアを出すだけでは不十分です。お客さまへの理解から始め、試作して反応を確かめるところまでが一連の流れです。

デザイン思考についてよくある質問

小さな会社でも取り組めますか?

取り組めます。数人のお客さまに話を聞き、紙の試作で反応を見るといった方法なら、大きな費用はかかりません。お客さまとの距離が近い中小企業ほど、生の声を集めやすいという強みもあります。

どのくらいの時間がかかりますか?

テーマによって大きく違います。小さな業務の改善なら数週間で一回りできることもありますし、新商品の開発なら数か月かけて繰り返すこともあります。まずは身近なテーマで短く試してみるのがおすすめです。

従来の企画の進め方と何が違うのですか?

従来は、社内で企画を固めてから作り、完成後に市場の反応を見ることが多かったです。デザイン思考では、最初からお客さまの声を聞き、未完成の段階で何度も確かめながら進める点が大きく違います。

社内や支援先に説明するときは

「会議室で考え込むより、お客さまに聞いて、小さく作って、試してみましょう」

最初にやること・確認すること

  • 対象にするお客さまを決め、実際に話を聞いたり、使っている様子を見たりする
  • 聞いた内容から「本当の困りごと」を1つの文にまとめる
  • 紙やチラシなど、すぐ作れる試作品で反応を確かめる
最終更新:2026年11月1日