#デジタルマーケティング
作成:中小企業診断士の研究会PIT

パーソナライゼーションとは

お客様一人ひとりの購入履歴、興味、行動などに合わせて、案内する商品や情報、メッセージの内容を変えることです。全員に同じ案内を送るのではなく、「その人に合った内容」を届けることで、関心を持ってもらいやすくなります。

パーソナライゼーションのしくみと基本

パーソナライゼーションには段階があります。まず年代や地域などで大まかに分ける段階、次に購入履歴や来店頻度などの行動で分ける段階、さらに一人ひとりに合わせて内容を自動で変える段階です。中小企業は、最初の2つの段階から始めるのが現実的です。

ネットショップなどでは、閲覧や購入の記録をもとに「この商品を見た人はこちらも見ています」といったおすすめを自動で表示する仕組みが使われています。こうした機能は、ネットショップ作成サービスなどに最初から用意されていることもあります。

最近は、生成AIを使って、お客様ごとにメールの文面を少しずつ変えるといった使い方も出てきています。ただし、個人情報をAIのサービスに入力する場合は、データの扱いの条件を確認する必要があります。

パーソナライゼーションのイメージ

データ収集 顧客分析 個別最適化 パーソナル体験

中小企業では、どう関わってくるか

中小企業では、購入した商品に合わせて消耗品の買い替え時期を知らせる、誕生月のお客様に特典を送る、よく買う分野の新商品だけを案内する、といった形で取り入れやすい考え方です。メール配信やLINE公式アカウントの機能を使えば、大きな投資をせずに始められます。

パーソナライゼーションの業種別の具体例

小売業の例

化粧品を扱う地域の専門店が、購入した商品とおよその使用期間から、なくなりそうな時期に合わせてお知らせを送るといった使い方が考えられます。お客様にとっても、買い忘れを防ぐ便利な案内になります。

飲食業の例

洋菓子店が、誕生日を登録してくれた会員に、誕生月に合わせてケーキの予約案内を送るといった例が考えられます。案内の内容を、過去に購入した商品の傾向に合わせて変える工夫もできます。

BtoBサービスの例

業務用の消耗品を扱う卸売会社が、取引先ごとの注文の周期をもとに、発注のタイミングが近づいたら担当者に連絡するといった使い方ができます。営業担当の勘に頼っていた声かけを、記録にもとづいて行えます。

※ 特定の企業の事例ではなく、よくある場面をもとにした想定例です。

パーソナライゼーションを押さえるメリットと注意点

知っておく・取り組むメリット

  • お客様が関心を持ちやすい案内になり、反応や再来店につながりやすくなります。
  • 関係の薄い案内を減らすことで、配信の停止やお客様の離れを防ぎやすくなります。
  • お客様の好みを意識することで、商品の企画や仕入れの参考にもなります。

気をつけたいこと

  • 行動を追いすぎると、お客様にプライバシーを侵されたと感じさせるおそれがあります。
  • 個人情報を伝えた利用目的の範囲を超えて使うと、法律上の問題になりえます。
  • グループを細かく分けすぎると、案内を作る手間が増えて続かなくなります。

パーソナライゼーションのよくある誤解

誤解:AIや高額なシステムがないとできない

お客様をいくつかのグループに分けて案内を変えるだけでも、立派なパーソナライゼーションです。手元の顧客情報から始められます。

誤解:細かく合わせるほど、お客様に喜ばれる

行動を細かく追いすぎると「見られている」と感じさせ、不快に思われることがあります。お客様の役に立つ範囲で行うことが大切です。

パーソナライゼーションについてよくある質問

顧客情報が少ないのですが、それでもできますか?

できます。最初は「よく来るお客様」と「しばらく来ていないお客様」の2つに分けるだけでも効果があります。案内を送りながら、購入内容や好みの情報を少しずつ記録していけば、合わせられる幅が広がっていきます。

どんなツールを使えばよいですか?

まずは、すでに使っているメール配信、LINE公式アカウント、ネットショップ、レジなどに、お客様を分けて配信する機能がないか確認するのがおすすめです。新しいツールを入れる前に、今ある機能でできることを試すと費用を抑えられます。

お客様に「気持ち悪い」と思われないためには?

なぜその案内が届いたのかがお客様にわかる内容にすることが大切です。たとえば「前回お買い上げの商品の替えの時期です」と理由を添えると、納得してもらいやすくなります。配信を簡単に止められるようにしておくことも安心感につながります。

社内や支援先に説明するときは

「全員に同じお知らせを送るのをやめて、まずお客様を2〜3のグループに分けてみましょう」

最初にやること・確認すること

  • 手元の顧客情報で、購入内容や来店頻度によってお客様を分けられるか確認する
  • グループごとに送る内容を1つずつ考え、反応を比べる
  • 顧客情報の利用目的と、配信の同意が取れているか確認する
最終更新:2026年11月1日